競合が少ない場所＝チャンスではない？出店判断の注意点

競合が少ない場所は魅力的に見える

店舗を開業するとき、周辺に競合店が多いと不安になるものです。

反対に、

• 同業店が1店舗しかない
• 周辺に大手チェーンがない
• 同じサービスを提供する店が見当たらない

という地域を見ると、魅力的に感じます。

確かに、競合が少なければ顧客を多くの店舗で取り合わずに済む可能性があります。

しかし、そこで最初に確認したいのが、

「なぜ競合が少ないのか」

という点です。

競合が少ない理由は一つではない

競合が少ない地域には、大きく分けて2つの可能性があります。

本当にチャンスがあるケース

• 新しい住宅地で店舗がまだ少ない
• 人口が増えている
• 新しい駅や商業施設ができた
• 潜在需要に対して店舗供給が追いついていない

注意が必要なケース

• 人口が少ない
• ターゲット層が少ない
• 人通りが少ない
• アクセスしにくい
• 過去に同業店舗が撤退している
• 地域住民が別のエリアで買い物している

つまり、

競合の少なさだけでは、チャンスなのか需要不足なのか判断できません。

注意点1｜まず商圏人口を確認する

競合が少ない地域を見つけたら、まず商圏人口を確認しましょう。

たとえば、

A地域

商圏人口：40,000人競合：2店舗

B地域

商圏人口：8,000人競合：1店舗

という場合があります。

競合数だけなら、どちらも少なく見えます。

しかし市場規模は大きく異なります。

A地域は、人口規模に対して競合が少ない可能性があります。

一方、B地域は競合が少ないというより、

市場そのものが小さい

可能性があります。

「競合数」ではなく「市場とのバランス」を見る

競合分析で重要なのは、

競合店が何店舗あるかだけではなく、商圏人口に対して多いのか少ないのか

です。

たとえば同じ競合3店舗でも、

商圏人口50,000人の地域と、

商圏人口10,000人の地域では、

意味が大きく違います。

競合店舗数は、商圏人口とセットで見るようにしましょう。

注意点2｜ターゲット人口を確認する

総人口が多くても、自分の店舗のターゲットとなる人が少なければ、十分な需要は期待できないかもしれません。

たとえば学習塾を考えてみましょう。

A地域

総人口：30,000人子どもの人口：5,000人競合塾：3校

B地域

総人口：35,000人子どもの人口：1,500人競合塾：1校

競合数だけならB地域の方が魅力的に見えます。

しかし、学習塾にとって重要なのは子どもの人口です。

そのためA地域の方が有力な可能性があります。

自分の顧客になりそうな人がいるかを見る

業種によって見るべきターゲットは異なります。

たとえば、

学習塾

• 子どもの人口
• 子育て世帯

高齢者向けサービス

• 高齢者人口
• 高齢者世帯

若者向け店舗

• 10〜30代人口
• 単身世帯

ファミリー向け店舗

• 子育て世帯
• 30〜40代
• 子どもの人口

などです。

競合が少ないことより、ターゲットが十分にいることの方が重要

な場合があります。

注意点3｜需要が少ないから競合がいない可能性もある

競合が少ない理由として最も注意したいのが、

そもそも需要が少ない

というケースです。

たとえば、

周辺にカフェが一軒もないからといって、

「カフェを出せば独占できる」

とは限りません。

地域住民が、

• 自宅で過ごすことが多い
• 駅前のカフェを利用している
• 車で大型商業施設へ行く

のであれば、その地域自体にはカフェ需要が少ない可能性があります。

「供給が少ない」と「需要がある」は別

競合店舗が少ないということは、

供給が少ない

ということです。

しかし、

供給が少ない＝需要が多い

ではありません。

需要も供給も少ない市場かもしれません。

そのため、

競合の少なさと需要の大きさを分けて考える

ことが大切です。

注意点4｜住民が別の地域で消費している可能性がある

商圏内に十分な人口がいても、その地域で買い物や食事をしているとは限りません。

たとえば、

住宅街 → 駅前住宅街 → 大型ショッピングモール住宅街 → 幹線道路沿い

というように、地域住民が別の場所へ移動して消費している場合があります。

この場合、住宅地内の競合が少なくても、

実質的には近隣の駅前や商業施設と競争している

ことになります。

商圏の外にある競合も確認する

店舗の競合は、必ずしも近距離にあるとは限りません。

特に車移動が中心の地域では、

3kmや5km離れた大型店が強い競合になることがあります。

そのため、

「半径500mには競合ゼロ」

だけで判断せず、実際の顧客の移動範囲に合わせて競合を確認しましょう。

注意点5｜アクセスが悪い可能性がある

競合店舗が少ない地域は、

店舗を利用しにくい場所

である可能性もあります。

たとえば、

• 駅から遠い
• 人通りが少ない
• 車で入りにくい
• 駐車場を確保しにくい
• 大きな道路や川で分断されている

といった条件です。

他の事業者が出店していないのには、立地上の理由があるかもしれません。

地図上の距離だけで判断しない

たとえば住宅が多い場所から店舗まで直線距離500mでも、

• 線路を渡る必要がある
• 大きな道路を横断する
• 坂道がある

などによって、実際には利用しにくいことがあります。

競合が少ない地域ほど、

顧客が本当に店舗まで来やすいか

を確認しましょう。

注意点6｜人通りが少ない可能性がある

競合店舗が少ない地域は、人通りそのものが少ない場合もあります。

たとえば、

• 住宅街の奥
• 裏通り
• 車だけが通る道路
• 人の生活動線から外れた場所

などです。

商圏人口が多くても、店舗前を人が通らなければ認知されにくくなります。

人口と人通りは別

たとえば半径1kmに20,000人住んでいても、その20,000人が店舗の前を通るわけではありません。

重要なのは、

住民が日常的にどの道を利用しているか

です。

• 駅への通勤ルート
• スーパーへの買い物ルート
• 学校への送迎ルート

などを確認するとよいでしょう。

注意点7｜過去に店舗が撤退していないか確認する

現在競合店が少なくても、以前は店舗があった可能性があります。

たとえば、

「ここには以前カフェがあった」

「スーパーが閉店した」

「飲食店が何度も入れ替わっている」

といったケースです。

この場合、

競合が少ないというより、店舗が残りにくい地域

なのかもしれません。

撤退理由を考える

店舗が撤退する理由はさまざまです。

• 経営者の事情
• 人手不足
• 家賃
• 需要不足
• 競争
• 建物の建て替え

などがあります。

一店舗が閉店しただけで、

「この地域はダメ」

とは判断できません。

しかし、同じ物件や周辺で閉店が繰り返されている場合は注意しましょう。

注意点8｜新興住宅地なら本当にチャンスの場合もある

ここまで注意点を紹介しましたが、競合が少ない地域が本当にチャンスになるケースもあります。

代表的なのが、

新しく開発された住宅地

です。

たとえば、

• マンションが大量に建設された
• 新しい戸建て住宅地ができた
• 人口が急増している
• 子育て世帯が流入している

にもかかわらず、店舗がまだ少ない地域です。

人口増加に店舗供給が追いついていないケース

たとえば、

5年前：人口10,000人現在：人口18,000人

と急成長している地域で、

• スーパーが少ない
• 学習塾が少ない
• 飲食店が少ない

という場合があります。

これは、

需要増加に対して店舗供給が追いついていない

可能性があります。

こうした地域なら、競合の少なさが本当の出店機会になるかもしれません。

人口増加の中身を見る

ただし、新興住宅地でも、

どんな人が増えているか

を見る必要があります。

たとえば、

単身者向けマンションが増加

なら、

• 一人向け飲食
• テイクアウト
• コンビニ

などとの相性を考えやすくなります。

ファミリー向け住宅が増加

なら、

• 学習塾
• スーパー
• 習い事
• ファミリー向け飲食店

などが候補になります。

人口増加だけでなく、年齢や世帯構成も確認しましょう。

注意点9｜競合ゼロでも将来競合が増える可能性がある

人口増加エリアや再開発エリアでは、現在競合が少なくても、今後多くの店舗が出店する可能性があります。

魅力的な市場には他の事業者も注目します。

そのため、

今競合が少ないことが、数年後も続くとは限りません。

新規出店予定も確認する

可能であれば、

• 新しい商業施設
• 大型スーパー
• 新規テナント
• 再開発

などの計画も確認しましょう。

開業直後に大型競合店が出店すれば、前提が大きく変わる場合があります。

注意点10｜競合が少なくても家賃が高いことがある

競合店舗数と物件コストは別問題です。

駅前の新しい再開発地区などでは、

• 競合はまだ少ない
• 人口も増えている
• しかし家賃が非常に高い

ということがあります。

この場合、市場として魅力があっても固定費が高すぎて採算が合わない可能性があります。

市場の魅力とコストを合わせて見る

たとえば、

A地点

競合：少ない人口：多い家賃：非常に高い

B地点

競合：中程度人口：中程度家賃：適正

なら、B地点の方が経営しやすい場合があります。

競合の少なさだけでなく、売上とコストのバランス

を見ることが大切です。

「競合1店舗」と「競合ゼロ」の差を過大評価しない

商圏分析では、

競合0店舗競合1店舗

という差が大きく見えることがあります。

しかし、実際の市場では、

• 競合店舗の規模
• 人気
• 営業時間
• ターゲット

の方が重要な場合があります。

競合ゼロだから大きなプラス、競合1店舗だから大きなマイナスと単純に考えないようにしましょう。

競合店の「強さ」を見る

同じ競合1店舗でも、

地域で非常に人気の大型店なのか、

小規模な店舗なのかでは意味が違います。

競合を見るときには、

• 店舗規模
• ブランド
• 客数
• 価格
• 商品
• 客層

なども確認するとよいでしょう。

競合が少ない場所を評価する5つの質問

競合が少ない地域を見つけたら、次の5つを考えてみましょう。

1. 十分な市場があるか？

商圏人口やターゲット人口を確認します。

2. 本当に需要があるか？

競合が少ない理由が需要不足ではないか考えます。

3. 顧客はどこで消費しているか？

駅前や大型商業施設に流出していないか確認します。

4. 店舗へ来やすいか？

人通り、道路、駅、駐車場などを確認します。

5. 今後市場はどう変わるか？

人口増加、競合出店、再開発などを確認します。

この5つを見ることで、

「競合が少ない」という情報だけに振り回されにくくなります。

業種によって競合の少なさの意味は変わる

競合が少ないことの意味は、業種によっても違います。

学習塾

競合塾が少なくても、子どもの人口が少なければ市場は小さい可能性があります。

反対に、子育て世帯が増えている新興住宅地なら出店機会になることがあります。

カフェ

カフェが少なくても、住民が駅前や自宅で過ごしている地域なら需要が弱い可能性があります。

スーパー

競合スーパーが少なくても、住民が車で大型商業施設へ買い物に行く地域では注意が必要です。

美容室

競合店が少ない地域でも、人口や年齢構成によって市場規模が異なります。

ロードサイド飲食店

周辺の競合だけでなく、交通量、駐車場、道路からの入りやすさなどが重要です。

競合が少ない場所と競合が多い場所を比較する

たとえば、次のような候補地があるとします。

競合数だけを見るとC地点が最も魅力的です。

しかし、人口やアクセスまで見るとB地点の方がバランスが良い可能性があります。

つまり、

競合の少なさだけで候補地に順位を付けないこと

が大切です。

競合が多い地域にもメリットはある

反対に、競合が多い地域には、

• 市場規模が大きい
• ターゲットが多い
• その業種の需要が確認されている
• 顧客が目的を持って地域に集まる

という可能性があります。

そのため、

競合が多い場所を最初から除外する必要もありません。

「競争が少ない場所」ではなく「需要に対して競争が少ない場所」を探す

出店候補地として理想的なのは、

単純に競合が少ない場所ではなく、

需要の大きさに対して競争が比較的少ない場所

です。

たとえば、

商圏人口が多い＋ターゲット人口が多い＋競合が適度に少ない

なら、魅力的な候補地になる可能性があります。

競合が少ない理由を現地で確認する

データ上で競合が少ないと分かったら、最後は現地も見てみましょう。

たとえば、

• 人通りはあるか
• 住宅は本当に多いか
• 空き店舗が多くないか
• 周辺店舗は繁盛しているか
• 車は多いか
• 駐車場はあるか

などです。

現地を見ることで、

「競合が少ない理由」

が見えてくる場合があります。

周辺店舗の様子も見る

自分と同じ業種だけでなく、

• コンビニ
• 飲食店
• スーパー
• 美容室

など、周辺の店舗全体を見るのも参考になります。

多くの店舗が空いている地域なら、人通りや消費需要そのものが弱い可能性があります。

反対に、他業種の店舗が繁盛しているなら、市場としての力があるかもしれません。

データ上の競合ゼロにも注意

商圏分析で競合店舗が0と表示されたとしても、

実際に競合店が一軒も存在しないとは限りません。

店舗データの登録漏れや更新の遅れなどがある可能性があります。

そのため競合ゼロの場合ほど、

• 地図
• 検索
• 現地調査

などを組み合わせて確認するとよいでしょう。

データ不足と0店舗は分けて考える

これは競合店舗だけに限りません。

商圏分析では、

データがないことと、実際の数値が0であることは違います。

情報が不足している場合に0として評価すると、地域を誤って高評価・低評価してしまう可能性があります。

どの程度のデータをもとに判断しているかも確認しましょう。

「だれでも商圏分析」で競合ゼロを単純に高評価しない

店舗の出店候補地を分析するとき、競合の数は重要な判断材料です。

しかし、

競合が少ない、あるいは競合がゼロという理由だけで、その場所を良い立地と判断することはできません。

「だれでも商圏分析」は、

• 商圏人口
• 年齢構成
• 世帯構成
• 昼間人口
• 夜間人口
• 競合店舗
• 周辺環境

など、複数のデータを整理し、業種ごとの特徴を踏まえながら出店候補地について考えるための材料を提供することを目指したアプリです。

競合についても、

競合が少ないかではなく、市場規模やターゲット人口に対して競争環境がどうなっているか

を見ることが重要です。

また、分析結果だけで出店を決めず、物件条件や家賃、実際の人通り、周辺店舗の状況なども現地で確認しましょう。

まとめ

競合が少ない場所は、一見すると魅力的な出店候補に見えます。

しかし、

競合が少ない＝チャンス

とは限りません。

競合が少ない理由として、

• 市場が未開拓
• 新しい住宅地で店舗が不足している

というプラスの可能性がある一方、

• 需要が少ない
• ターゲット人口が少ない
• 人通りが少ない
• アクセスが悪い
• 過去に店舗が撤退している

といった可能性もあります。

そのため、競合が少ない地域では、

• 商圏人口は十分か
• ターゲット人口は多いか
• 世帯構成は自店と合っているか
• 住民はどこで消費しているか
• アクセスや人通りはどうか
• 人口は増えているか
• 過去に競合が撤退していないか

などを確認しましょう。

重要なのは、

「競合が少ない場所」を探すのではなく、「需要の大きさに対して競争が少ない場所」を探すことです。

競合ゼロという数字だけで高評価せず、その背景にある需要・人口・アクセス・地域の変化まで確認する。

それが、競合の少ない地域を正しく評価するための基本的な考え方です。