学習塾の出店場所を決めるときに見るべき人口データ
この記事では、学習塾の出店場所を決めるときに確認したい人口データと、競合や学校、通塾動線まで含めた商圏分析の考え方を初心者向けにわかりやすく解説します。
学習塾では「総人口」より「子どもの人口」が重要
店舗の商圏分析では、まず総人口を見ることが多いでしょう。
しかし学習塾の場合、
総人口が多いから市場が大きいとは限りません。
学習塾を利用する主な対象が小学生・中学生・高校生であれば、その年代の人口を見る必要があります。
同じ人口3万人でも市場は違う
たとえば、
A地域
総人口:30,000人小中学生:3,500人
B地域
総人口:30,000人小中学生:1,500人
だったとします。
総人口は同じですが、小中学生向け学習塾ならA地域の方が市場規模は大きい可能性があります。
つまり、
「何人いるか」ではなく「対象となる年齢の人が何人いるか」
を見ることが重要です。
学習塾で見るべき人口データ1|年齢別人口
最も重要なデータの一つが、
年齢別人口
です。
学習塾といっても、対象によって確認する年代が変わります。
小学生向け塾
小学生向けなら、
おおむね6〜12歳前後の人口
を確認します。
特に、
- 中学受験
- 学校補習
- 算数・国語
など、どのサービスを提供するかによって市場の見方も変わります。
中学生向け塾
中学生向けなら、
おおむね12〜15歳前後の人口
が重要です。
高校受験対策を中心にする場合、地域の中学生数は非常に重要な市場指標になります。
高校生向け塾
高校生向けなら、
15〜18歳前後の人口
を確認します。
ただし高校生は電車や自転車で比較的広い範囲を移動することもあるため、小学生向けより商圏が広くなる場合があります。
年齢区分は細かく見る
「15歳未満人口」
だけでは、小学生と中学生を分けられません。
可能であれば、
- 6〜11歳
- 12〜14歳
- 15〜17歳
など、自塾の対象に近い区分で見るとよいでしょう。
学習塾で見るべき人口データ2|子育て世帯
学習塾では、
子どもがいる世帯がどれくらいあるか
も重要です。
子どもの人数だけでは分からないことがある
子ども人口が同じでも、
広い地域に分散している
のと、
特定の住宅地に集中している
のでは、出店のしやすさが違います。
子育て世帯がまとまっている地域なら、比較的狭い商圏でも多くの対象世帯を確保できる可能性があります。
ファミリー向け住宅地との相性
- 新興住宅地
- ファミリー向けマンション
- 戸建て住宅地
などでは、子育て世帯が多い場合があります。
学習塾では、こうした住宅地との位置関係も確認しましょう。
学習塾で見るべき人口データ3|世帯数
総人口だけでなく、
世帯数
も地域の特徴を把握する参考になります。
ただし、世帯数が多ければよいわけではありません。
単身世帯中心の地域には注意
たとえば都心部で世帯数が非常に多くても、
その大部分が一人暮らしなら、小中学生向け学習塾との相性は弱い可能性があります。
そのため、
世帯数+世帯構成+子ども人口
を合わせて見ます。
学習塾で見るべき人口データ4|子どもの割合
子どもの絶対数だけでなく、
地域人口に占める子どもの割合
を見ることも参考になります。
若いファミリーが多い地域か分かる
たとえば、
A地域
小中学生:2,000人総人口:20,000人
B地域
小中学生:2,000人総人口:50,000人
なら、小中学生の人数は同じです。
しかしA地域の方が、地域全体として子育て世帯の存在感が大きい可能性があります。
絶対数と割合は両方見る
割合だけを見ると、小さな地域が高く評価されすぎる場合があります。
そのため、
子どもの人数と構成比の両方
を見ることが重要です。
学習塾で見るべき人口データ5|将来人口
学習塾は長期間営業することが多いため、
将来の子ども人口
も重要です。
現在子どもが多くても減る地域がある
現在は小中学生が多くても、
今後の少子化によって急速に減少する地域もあります。
長期出店を考えるなら注意が必要です。
新興住宅地では増える可能性もある
反対に、
- 新築マンション
- 大規模戸建て開発
- 再開発
などによって若い世帯が流入している地域では、今後子ども人口が増える可能性があります。
将来人口だけで決めない
将来推計には不確実性があります。
そのため、
将来人口が増えるから出店する
のではなく、
現在の市場が成立するかを確認したうえで、中長期の方向性を見る
ことが重要です。
学習塾で見るべき人口データ6|昼間人口・夜間人口
一般的な飲食店ほど重要ではありませんが、
昼間人口と夜間人口も地域特性を理解する材料になります。
学習塾では夜間人口が比較的重要
地域密着型の学習塾では、
その地域に住んでいる子どもが主な対象です。
そのため、
夜間人口や居住人口
を重視することが多くなります。
昼間人口が多いオフィス街は必ずしも有利ではない
昼間に会社員が大量にいる地域でも、
周辺に子どもがほとんど住んでいなければ、小中学生向け塾には向かない可能性があります。
ただし高校生向けでは駅前需要もある
高校生や大学受験向けの塾では、
学校帰りに駅周辺へ集まる生徒を対象にできる場合があります。
この場合は、
- 駅利用
- 学校
- 通学動線
の重要度が高くなります。
学習塾では学校の位置が重要
人口データだけではなく、
小学校・中学校・高校の位置
も確認しましょう。
学校の近くなら必ず良い?
学校の近くには対象となる子どもが集まるため、有利に見えます。
しかし、
学校から自宅へ帰る動線上に店舗がない
場合は利用されにくいかもしれません。
学校→塾→自宅の動線を見る
理想的なのは、
学校↓塾↓自宅
という自然な通塾ルートです。
反対に、塾へ行くために大きく遠回りする必要があると、継続利用の負担になります。
学区も意識する
小中学生向けの塾では、
学校区・生活圏が商圏に影響する場合があります。
同じ1km圏でも、
線路や幹線道路を越える必要があると、実際の通塾圏が分かれることがあります。
商圏は円だけでは考えない
学習塾では、
店舗を中心に半径1kmの円を描くだけでは不十分です。
確認したいのは、
- 学校
- 住宅地
- 駅
- 自転車ルート
- 大きな道路
- 線路
- 川
などです。
子どもにとっての「近さ」を考える
大人にとって徒歩10分は問題なくても、
小学生が夜に一人で歩くとなると話が変わります。
そのため、
距離だけでなく安全性
も重要です。
学習塾で重要なポイント|通塾の安全性
学習塾は夕方から夜に授業を行うことが多いため、
帰宅時間には暗くなることがあります。
現地で確認したいこと
- 歩道があるか
- 街灯があるか
- 大きな交差点があるか
- 交通量が多すぎないか
- 人通りが極端に少なくないか
などです。
保護者の安心感も重要
生徒本人だけでなく、
保護者が安心して通わせられるか
も塾選びに影響します。
学習塾では一般店舗以上に安全面を重視した方がよい場合があります。
学習塾で見るべきデータ7|競合塾
人口が十分にいても、
競合塾が非常に多ければ顧客獲得は難しくなる可能性があります。
競合は「塾の数」だけでは見ない
学習塾には、
- 集団指導
- 個別指導
- 中学受験
- 高校受験
- 大学受験
- 補習型
などがあります。
自塾と同じターゲットを狙う塾がどれくらいあるかを確認しましょう。
直接競合と間接競合を分ける
たとえば小学生向け個別指導塾を出す場合、
大学受験専門予備校は直接競合ではありません。
一方、
近隣の個別指導塾
や
小中学生向け集団塾
は顧客を取り合う可能性があります。
競合が多い=悪いではない
塾が多い地域には、
- 子ども人口が多い
- 教育需要が強い
- 通塾文化がある
可能性があります。
そのため、
競合が多いから即出店不可
とは考えないことが重要です。
競合ゼロにも注意
反対に、塾がほとんどない地域がチャンスとも限りません。
- 子どもが少ない
- 他地域の塾へ通っている
- 通塾需要が弱い
可能性があります。
ターゲット人口÷競合数を見る
簡易的な比較方法として、
ターゲット人口を競合塾数で割る
方法があります。
たとえば、
A地域
対象の子ども:3,000人競合塾:15校
B地域
対象の子ども:1,500人競合塾:5校
なら、
A地域:1校あたり200人B地域:1校あたり300人
となります。
この単純計算ではB地域に余地があるように見えます。
ただし単純割り算だけで決めない
実際には、
- 塾の規模
- 生徒数
- ブランド力
- 指導対象
- 料金
が違います。
人口÷競合数は参考指標として使いましょう。
学習塾で見るべきデータ8|ファミリー世帯の所得関連データ
学習塾は教育費を必要とするサービスです。
そのため、
価格帯によっては所得関連データも参考になります。
高価格帯塾では特に参考になる
たとえば、
- 中学受験専門
- 少人数制
- 個別指導
- 難関校専門
など、月謝が比較的高い塾では地域との価格相性を考える必要があります。
世帯年収が高い=塾需要が強いではない
所得が高くても、必ず塾に多く支出するとは限りません。
反対に、平均所得が高くない地域でも教育熱心な家庭はあります。
そのため、
所得は補助データとして扱う
ことが大切です。
学習塾で見るべきデータ9|住宅タイプ
住宅の種類も地域の性質を理解する材料になります。
ファミリー向けマンション
大規模マンションが複数ある地域では、
比較的狭い範囲に子育て世帯が集中している可能性があります。
学習塾にとって魅力的な場合があります。
戸建て住宅地
戸建てが広がる地域では、
自転車や送迎で通う生徒が多くなる場合があります。
その場合は駐輪・送迎スペースも重要です。
学習塾で見るべきデータ10|人口密度
子ども人口が多くても、
広い範囲に分散している場合は通塾しにくくなります。
子どもの「密度」を見る
たとえば、
半径1kmに小中学生2,000人
と、
半径5kmに小中学生2,000人
では、徒歩・自転車型の塾にとって意味が違います。
近距離にターゲットが集中している方が集客しやすい場合があります。
学習塾のタイプによって商圏は変わる
一口に学習塾といっても、
対象によって商圏の考え方は変わります。
小学生向け地域密着型
重視したいのは、
- 小学生人口
- 子育て世帯
- 小学校
- 住宅地
- 安全な通塾路
です。
比較的狭い商圏になりやすいでしょう。
中学生向け高校受験塾
重視したいのは、
- 中学生人口
- 中学校
- 学区
- 競合塾
です。
自転車で通う生徒も多ければ、小学生向けより商圏が広がる場合があります。
高校生向け大学受験塾
重視したいのは、
- 高校生人口
- 駅利用
- 高校
- 通学ルート
です。
高校生は電車で通うこともあるため、駅前立地の価値が高くなることがあります。
中学受験塾
中学受験をする家庭は地域によって比率が異なります。
この場合は、
- 子ども人口
- 所得関連データ
- 駅アクセス
- 競合進学塾
などを組み合わせて見る必要があります。
駅前と住宅街、どちらがよい?
学習塾では、
対象年齢によって変わります。
駅前が向きやすいケース
- 高校生中心
- 広域集客
- 電車通学
- 複数学校から集める
場合です。
住宅街が向きやすいケース
- 小中学生中心
- 地域密着
- 徒歩・自転車通塾
- 学区単位で集客
の場合です。
駅利用者数だけで決めない
駅利用者が多くても、
その駅を利用する子どもが少なければ、小中学生向け塾には適さないかもしれません。
学習塾では、
駅の大きさより対象生徒がどこにいるか
を優先しましょう。
学習塾では送迎も重要
地域によっては、保護者が車で送り迎えすることがあります。
その場合、
- 一時停車できるか
- 周辺道路が狭くないか
- 近隣へ迷惑にならないか
も重要です。
送迎車が集中する時間を考える
授業終了時刻が同じだと、一時的に多くの送迎車が集まる可能性があります。
物件前の道路状況も現地で確認しましょう。
駐輪場も重要
中学生・高校生では自転車通塾が多い地域もあります。
十分な駐輪スペースがないと、
近隣とのトラブルにつながる場合があります。
物件の階数はどう考える?
学習塾は目的来店型なので、
必ずしも1階路面店である必要はありません。
2階以上でも成立しやすい
生徒は授業を受けるために目的を持って来るため、
飲食店ほど1階の自然人流に依存しません。
そのため、2階以上の物件で家賃を抑える方法もあります。
ただし安全性と分かりやすさを見る
- 階段が危険ではないか
- 建物入口が暗くないか
- エレベーターがあるか
- 初めてでも分かりやすいか
などを確認しましょう。
学習塾では家賃とのバランスも重要
駅前一等地は目立ちますが、家賃も高くなります。
学習塾では、
高い人通りに家賃を払う必要性がどれくらいあるか
を考える必要があります。
看板認知より固定費を優先できる場合もある
Web集客や口コミ、学校周辺での認知が中心なら、
駅徒歩1分の1階路面店
より、
駅徒歩5分の2階
の方が経営しやすい場合があります。
ただし遠すぎるとリピートが難しくなる
毎週複数回通う生徒もいるため、
家賃が安いからといって極端に不便な場所を選ぶのは注意が必要です。
出店候補地を比較してみる
たとえば、
| 項目 | A地点 | B地点 | C地点 |
|---|---|---|---|
| 小中学生人口 | 非常に多い | 多い | 少ない |
| 子育て世帯 | 多い | 非常に多い | 中程度 |
| 学校との距離 | 近い | 普通 | 近い |
| 競合塾 | 多い | 中程度 | 少ない |
| 通塾安全性 | 良い | 非常に良い | 普通 |
| 家賃 | 高い | 中程度 | 安い |
とします。
A地点
市場規模は大きいものの、競争と家賃が高い。
B地点
ターゲット世帯が多く、安全性も高いなら地域密着型塾に向く可能性があります。
C地点
競合と家賃は少ないものの、子どもの人口が十分か確認する必要があります。
「競合が少ない地域」を最優先しない
C地点の競合が最も少なくても、
対象となる子ども自体が少なければ市場は小さくなります。
「子ども人口が一番多い地域」だけでも決めない
A地点の子ども人口が多くても、
競合塾が非常に強ければ生徒獲得は難しい場合があります。
大切なのは「需要と供給のバランス」
学習塾の商圏分析では、
対象となる子どもがどれくらいいて、その需要を現在の塾がどれくらいカバーしているか
を見ることが重要です。
学校の生徒数だけを見るのも注意
学校の近くに出店するとき、
「この中学校は生徒数500人だから市場が大きい」
と考えることがあります。
しかし、その全員が塾へ通うわけではありません。
また、複数の塾へ分散します。
学校の生徒数は市場規模を考える一材料として使いましょう。
小学生は距離への影響が大きい
年齢が低いほど、
保護者が通塾距離や安全性を重視する場合があります。
そのため小学生向け塾では、
広い商圏人口よりも、
近距離の子ども人口
を重視した方がよい場合があります。
高校生は商圏が広くなることがある
高校生は、
- 電車
- バス
- 自転車
で移動できるため、駅前塾なら複数地域から生徒を集められることがあります。
つまり、
対象年齢が上がるほど商圏が広がる場合がある
ということです。
将来の小学生を考えるなら未就学児も見る
小学生向け学習塾を長期運営するなら、
現在の小学生だけでなく、
現在の未就学児
を見る方法もあります。
今の0〜5歳が数年後の小学生になるためです。
中学生向けなら現在の小学生も将来顧客
同様に、高校受験塾なら現在の小学校高学年などが数年後の市場になります。
学習塾では、
人口を時間軸で見る
ことも重要です。
新しいマンションが多い地域
ファミリー向けマンションが増えている地域では、
将来的に学齢期の子どもが増える可能性があります。
ただし、マンション建設=必ず子育て世帯増加とは限らないため、現在の人口構成も確認しましょう。
競合のタイプを詳しく見る
競合分析では、
塾名だけを並べるのではなく、
| 項目 | A塾 | B塾 | C塾 |
|---|---|---|---|
| 指導形式 | 集団 | 個別 | 個別 |
| 対象 | 中学生 | 小中学生 | 高校生 |
| 価格帯 | 中 | 高 | 高 |
| 強み | 高校受験 | 補習 | 大学受験 |
のように整理すると分かりやすくなります。
自塾と同じターゲットの競合を見る
周辺に塾が10校あっても、
自塾と直接競合するのが3校なら、見え方は変わります。
現地調査では夕方から夜を見る
学習塾の立地調査では、
昼間だけでなく、
実際に生徒が通う時間帯
に確認しましょう。
16時〜18時ごろ
小学生や中学生の帰宅・通塾動線を見る。
19時〜22時ごろ
- 周辺の明るさ
- 人通り
- 車の交通
- 塾の送迎状況
などを確認します。
学校から実際に歩いてみる
対象となる学校があるなら、
学校から候補物件まで実際に歩いてみましょう。
地図上では近くても、
- 大きな道路
- 坂道
- 踏切
などがあると通いにくい場合があります。
住宅地からも確認する
学校だけではなく、
主要な住宅地から塾へのアクセスも確認します。
学習塾は、
学校から直接来る日
と
自宅から来る日
の両方があるからです。
保護者の視点でも現地を見る
「自分の子どもを夜この道で通わせたいか?」
という視点で候補地を見ると、安全面の問題を見つけやすくなります。
ネット集客があっても商圏は重要
学習塾でも、
- Web広告
- 検索
- SNS
- 口コミ
などで生徒を集められます。
しかし、授業は繰り返し通う必要があります。
そのため、
ネットで認知できても通塾距離の問題はなくなりません。
毎週通える距離かを見る
体験授業には来てもらえても、
「毎週2回通うには遠い」
と判断されれば入塾につながらない可能性があります。
学習塾は特に、
継続利用を前提に商圏を見る
必要があります。
「だれでも商圏分析」で学習塾候補地を考える
学習塾の出店では、
- 商圏人口
- 年齢構成
- 世帯構成
- 昼間人口
- 夜間人口
- 競合店舗
- 周辺環境
などを組み合わせて見ることが重要です。
「だれでも商圏分析」は、こうした地域データを分かりやすく整理し、業種ごとの特徴を踏まえながら出店候補地について考えるための材料を提供することを目指したアプリです。
学習塾の場合も、
人口が多いから高評価。
競合が少ないから高評価。
駅に近いから高評価。
と単純には考えません。
重要なのは、
自塾の対象年齢の子どもが、無理なく通える範囲にどれくらいいるか
です。
おすすめは「年齢別人口 → 世帯 → 学校 → 競合 → 通塾動線」
学習塾の候補地を分析するときは、
1. 年齢別人口を見る
小学生・中学生・高校生など、自塾の対象人口を確認する。
2. 子育て世帯を見る
対象となる家庭がどの地域に集中しているか確認する。
3. 学校を見る
小中高校と住宅地との位置関係を確認する。
4. 競合を見る
同じ対象・指導形式の塾を確認する。
5. 通塾動線を見る
徒歩・自転車・駅・送迎のしやすさを確認する。
6. 将来人口を見る
数年後にも十分な子ども人口がいるか考える。
7. 現地調査をする
夕方・夜の安全性や送迎状況を確認する。
という流れで考えるとよいでしょう。
まとめ
学習塾の出店場所を決めるときは、
総人口よりも対象となる年齢の人口を見ることが重要です。
特に確認したいのは、
- 小学生・中学生・高校生などの年齢別人口
- 子育て世帯
- 世帯数・世帯構成
- 子どもの人口比率
- 将来の子ども人口
- 学校の位置
- 競合塾
- 住宅地との位置関係
- 人口密度
- 通塾の安全性
などです。
小学生向けなら、
近距離の子ども人口と安全性
が重要です。
中学生向けなら、
中学校・住宅地・自転車動線
を確認します。
高校生向けなら、
駅や高校からの通学動線
も重要になります。
また、
競合が少ないから良い。
子ども人口が多いから良い。
学校の目の前だから良い。
とも限りません。
重要なのは、
「対象となる生徒が十分にいて、その生徒が継続して通いやすく、競合とのバランスも取れているか」
を見ることです。
学習塾は、一度だけ利用される店舗ではありません。
数か月、場合によっては数年間通う場所です。
そのため、
「近くに子どもがいるか」だけでなく、「毎週安心して通い続けられる場所か」
まで考えることが、学習塾の立地選びでは特に重要です。
商圏データで対象年齢の人口を確認する。
学校・住宅地・競合を確認する。
夕方から夜に実際の通塾ルートを歩く。
将来の子ども人口も確認する。
この流れで候補地を比較することで、感覚だけに頼らず、自塾に合った出店場所を考えやすくなります。