店舗の立地調査で見るべきデータ7選

店舗の立地調査とは？

店舗の立地調査とは、出店を検討している場所の周辺について、人口や競合店舗、交通環境などを調べ、その場所が自分の店舗に合っているかを確認することです。

たとえば、同じような広さ・家賃の物件が2つあったとしても、

• 周辺人口が多い
• ターゲット層が多い
• 昼間に人が集まる
• 競合店が少ない
• 駅や住宅地からアクセスしやすい

といった条件によって、出店後の集客環境は大きく変わります。

そのため、物件そのものだけではなく、

「その物件の周りにどのような市場があるのか」

を見ることが大切です。

店舗の立地調査で特に確認しておきたいのは、次の7つです。

• 商圏人口
• 年齢構成
• 世帯数・世帯構成
• 昼間人口・夜間人口
• 競合店舗
• 駅・道路・アクセス
• 周辺施設・地域特性

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1. 商圏人口

まず確認したいのが、店舗周辺の人口です。

商圏人口とは、店舗を利用する可能性がある範囲に、どのくらいの人が住んでいるかを表す人口です。

たとえば、出店候補地の周辺について、

• 半径500mの人口
• 半径1kmの人口
• 半径3kmの人口

などを確認します。

同じ業種でも、商圏人口が5,000人の地域と2万人の地域では、潜在的な市場規模が異なる可能性があります。

そのため、商圏人口は立地調査の基本となるデータです。

ただし、

人口が多ければ必ず良い立地というわけではありません。

人口の中に自分の店舗のターゲットとなる人がどれくらいいるのかを見る必要があります。

商圏の範囲は業種によって変わる

商圏人口を見るときには、どの範囲を商圏とするかも重要です。

たとえば、徒歩で利用されることが多い小規模な飲食店では、店舗から比較的近い範囲が重要になる場合があります。

一方、車で来店する大型店や、専門性の高いサービスであれば、より広い範囲から集客できる可能性があります。

つまり、

すべての店舗を同じ半径で分析すればよいわけではありません。

店舗の業種や利用方法を考えながら商圏を設定しましょう。

2. 年齢構成

総人口と同じくらい重要なのが、地域の年齢構成です。

仮に商圏人口が2万人あったとしても、

• 20〜30代が多い地域
• 子育て世代が多い地域
• 高齢者が多い地域

では、向いている店舗が変わります。

たとえば、若者向けのサービスを提供する店舗であれば、総人口よりも20〜30代の人口が重要になる場合があります。

学習塾なら、子どもの人口や子育て世代の多さが重要です。

高齢者向けの商品やサービスなら、高齢者人口を確認する必要があります。

そのため、立地調査では、

「何人いるか」だけでなく、「どんな年代の人がいるか」

まで確認することが大切です。

ターゲット層と地域が合っているかを見る

店舗を開業する前に、

「誰に来てもらいたいお店なのか」

をある程度明確にしておくと、立地を判断しやすくなります。

たとえば、

「30〜40代の子育て世代をメインターゲットにしたい」

のであれば、その年代の人口や子どものいる世帯が多い地域との相性を確認できます。

反対に、総人口は多くてもターゲットとなる人が少なければ、思ったほど集客につながらない可能性があります。

3. 世帯数・世帯構成

人口と合わせて見たいのが、世帯に関するデータです。

代表的なのは、

• 世帯数
• 単身世帯
• 2人世帯
• 子育て世帯
• 高齢者世帯

などです。

同じ人口1万人の地域でも、単身者が多い地域とファミリー世帯が多い地域では、生活スタイルが大きく異なります。

たとえば単身世帯が多い地域では、

• 一人で利用しやすい飲食店
• 持ち帰り
• コンビニ型のサービス

などと相性がよい場合があります。

一方、ファミリー世帯が多い地域なら、

• 家族で利用できる飲食店
• 学習塾
• 子ども向けサービス
• 日常生活に関わる小売店

などの需要を考えやすくなります。

人口と世帯数は同じではない

人口だけを見ていると、地域の生活スタイルを見落とすことがあります。

たとえば、人口2万人の地域でも、

• 1万世帯ある地域
• 7,000世帯しかない地域

では、一世帯あたりの人数が異なります。

世帯構成を見ることで、

その地域でどのような暮らし方が多いのか

を考える材料になります。

4. 昼間人口・夜間人口

店舗の営業時間によっては、昼間人口と夜間人口も非常に重要です。

夜間人口は、基本的にその地域に住んでいる人の数です。

一方、昼間人口は、通勤や通学による人の移動を反映した人口です。

たとえばオフィス街では、

• 夜間人口：8,000人
• 昼間人口：25,000人

といったように、昼間人口の方が大きくなる場合があります。

一方、住宅地では、

• 夜間人口：25,000人
• 昼間人口：15,000人

のように、昼間になると人口が減ることがあります。

営業時間と人口の動きを合わせて考える

平日のランチを中心に営業する飲食店なら、夜間人口だけでは実際の需要を把握しにくい場合があります。

周辺に多くの会社員が集まる地域なら、昼間人口が重要です。

反対に、

• スーパー
• ドラッグストア
• 学習塾
• 地域密着型サービス

などでは、周辺住民を把握するために夜間人口が重要になる場合があります。

つまり、

「店舗を利用する時間帯に、その地域に誰がいるのか」

という視点で見ることが大切です。

5. 競合店舗

立地調査では、自分と同じ業種や似たサービスを提供する店舗が周辺にどれくらいあるかも確認します。

たとえばカフェを開業するなら、

• 周辺に何店舗のカフェがあるか
• チェーン店があるか
• 個人店が多いか
• どの価格帯の店舗があるか

などを見ます。

競合店が多ければ、それだけ競争が激しい可能性があります。

ただし、

競合店舗が多い＝悪い立地

とも限りません。

競合が多い場所は需要も大きい可能性がある

飲食店が多く集まっている地域は、それだけ多くの人が飲食を目的に訪れる場所かもしれません。

つまり競合が多いことは、

「この地域には需要がある」

ことを示している場合もあります。

反対に、競合がまったくない地域を見ると、

「ライバルがいないからチャンス」

と思いたくなりますが、注意が必要です。

競合がない理由が、

• まだ誰も出店していない
• 家賃などの条件が悪い
• 人通りが少ない
• そもそも需要がない

という可能性もあります。

そのため、

競合が多いか少ないかだけで判断しないこと

が重要です。

商圏人口と競合店舗を組み合わせて見る

競合分析をするときには、商圏人口と組み合わせると地域を理解しやすくなります。

たとえば、

A地域

• 商圏人口：30,000人
• 競合店：15店舗

B地域

• 商圏人口：15,000人
• 競合店：2店舗

という場合、単純な人口ではA地域の方が大きいですが、競争環境はB地域の方が緩い可能性があります。

ただし、店舗の規模や人気、ブランド力なども違うため、単純な割り算だけで立地を評価することはできません。

あくまで判断材料の一つとして使いましょう。

6. 駅・道路・アクセス

店舗へのアクセスも立地を考えるうえで重要です。

同じ人口の地域でも、

• 駅から近い
• 大きな道路に面している
• 駐車場がある
• 徒歩でアクセスしやすい

といった条件によって、来店しやすさは大きく変わります。

たとえば駅前店舗なら、

• 駅からの距離
• 人の流れ
• 改札の位置
• 出入口
• 駅から住宅地やオフィスへの動線

なども確認したいポイントです。

駅に近いだけでは十分ではない

「駅徒歩1分」と聞くと良い立地に感じます。

しかし、実際には、

• 駅の反対側に人が集中している
• 店舗前をほとんど通らない
• 改札から見えない
• 大通りを渡る必要がある

といったケースもあります。

そのため、駅までの距離だけではなく、

実際に人がどのように移動するか

を見ることが大切です。

車で来店する店舗では道路環境も重要

郊外型の店舗では、駅より道路環境が重要になる場合があります。

確認したいのは、

• 幹線道路から入りやすいか
• 右折で入りにくくないか
• 駐車場は十分か
• 店舗が道路から見えるか
• 周辺道路が混雑していないか

といった点です。

地図上では近くても、実際には入りにくい店舗ということもあります。

7. 周辺施設・地域特性

最後に確認したいのが、店舗周辺に何があるかです。

たとえば、

• 駅
• 学校
• オフィス
• 病院
• 商業施設
• スーパー
• 大学
• 公園
• 観光施設
• 大規模マンション

などです。

周辺施設によって、その場所を利用する人の属性や時間帯が変わります。

周辺施設から利用者を想像する

たとえば大学が近くにあれば、若い学生が多い可能性があります。

オフィスが多ければ、平日の昼間に会社員が集まります。

大規模マンションが多ければ、地域住民を対象とする店舗との相性を考えられます。

学校が多ければ、子育て世帯や子ども向けサービスの需要を考える材料になります。

つまり周辺施設を見ることは、

その地域にどのような人が集まるのかを考えること

でもあります。

7つのデータは単独で見ない

店舗の立地調査で最も重要なのは、一つのデータだけで判断しないことです。

たとえば、

「人口が多いから良い」

とは限りません。

競合店が多すぎるかもしれません。

「競合が少ないから良い」

とも限りません。

需要そのものが少ない可能性があります。

「駅前だから良い」

とも限りません。

自分の店舗のターゲットがほとんど通らない場所かもしれません。

立地調査では、

• 商圏人口
• 年齢構成
• 世帯構成
• 昼間・夜間人口
• 競合
• アクセス
• 周辺施設

を組み合わせて考えることが重要です。

業種によって重要なデータは違う

7つすべてを見ることは大切ですが、業種によって重要度は変わります。

たとえば、カフェでは、

• 昼間人口
• 年齢構成
• 駅
• オフィス
• 競合店舗

などが重要になる可能性があります。

学習塾なら、

• 子どもの人口
• 子育て世帯
• 学校
• 住宅地
• 競合塾

などが重要です。

スーパーなら、

• 夜間人口
• 世帯数
• 年齢構成
• 住宅地
• 競合スーパー

などを見る必要があります。

つまり、

すべての業種を同じ基準で評価しないこと

が重要です。

現在の人口だけでなく変化も見る

可能であれば、その地域の人口がどのように変化しているかも確認してみましょう。

現在の人口が多くても、人口減少が続いている地域もあります。

反対に、

• 新しいマンションが建っている
• 再開発が行われている
• 新しい住宅地ができている

など、今後人口が増える可能性がある地域もあります。

店舗は数年以上営業することが多いため、現在の状況だけでなく、将来の地域変化も考えておくとよいでしょう。

統計データだけでは分からないこともある

人口や競合店舗などを分析しても、実際の店舗前の状況まですべて把握できるわけではありません。

そのため、出店候補地がある程度絞れたら現地調査も行いましょう。

確認したいのは、

• 人通り
• ターゲット層が歩いているか
• 車の交通量
• 店舗の見つけやすさ
• 周辺店舗の混雑
• 道路の渡りやすさ
• 平日と休日の違い
• 昼と夜の違い

などです。

たとえば統計上は人口が多くても、店舗前をほとんど人が歩いていないこともあります。

立地調査は「データ＋現地確認」で考える

理想的なのは、

データで候補地を絞り、現地で確認する

という方法です。

最初からすべての候補地を何度も訪問するのは大変です。

まず商圏データから地域の特徴を確認し、可能性の高い候補を絞ります。

そのうえで現地を訪れて、

「データから想像した地域と実際の雰囲気が一致しているか」

を確認すると効率的です。

「だれでも商圏分析」で立地調査を分かりやすく

店舗の立地を調べるには、人口、年齢、世帯、競合店舗など、さまざまな情報を見る必要があります。

しかし、それぞれのデータを個別に調べて比較するのは簡単ではありません。

また、

「人口1万人は多いのか少ないのか」

「競合5店舗は多いのか」

といった数字の意味も、業種や地域によって異なります。

「だれでも商圏分析」は、こうした商圏データをできるだけ分かりやすく整理し、出店候補地を考えるための材料を提供することを目指したアプリです。

単純に一つの数字だけを見るのではなく、業種ごとの特徴を踏まえながら、地域を多角的に確認することが重要です。

アプリによる分析結果だけで出店を決定するのではなく、物件条件や家賃、現地調査などと組み合わせて活用しましょう。

まとめ

店舗の立地調査では、物件そのものだけでなく、その周辺にどのような市場があるかを調べることが重要です。

特に確認したいデータは、次の7つです。

• 商圏人口
• 年齢構成
• 世帯数・世帯構成
• 昼間人口・夜間人口
• 競合店舗
• 駅・道路・アクセス
• 周辺施設・地域特性

ただし、一つのデータだけで、

「良い立地」

「悪い立地」

と判断することはできません。

人口が多くても競合が多い場合がありますし、競合が少なくても需要が少ない可能性があります。

さらに、同じ場所でもカフェと学習塾では立地の評価が変わります。

大切なのは、

「自分の業種にとって、その地域のどの特徴が重要なのか」

を考えながら、複数のデータを組み合わせて判断することです。

これから店舗を開業する方は、まず出店候補地についてこの7つのデータを確認し、その後に実際の現地を訪れてみるとよいでしょう。